栃木県宇都宮市の専門学校として、14分野、58の専門コースを擁し、長年にわたり、地元栃木県を始め、広く近県から通学する生徒の学習指導を行い、抜群の就職率を誇る宇都宮ビジネス電子専門学校、宇都宮アート＆スポーツ専門学校。UBDCグループとして、宇都宮ケーブルテレビ株式会社、宇都宮クラーク高等学院、宇都宮生涯教育センターも運営する宇都宮屈指の企業グループです。専門学校においては、専門的な授業内容に加えて、産業能率大学との連携により、大学卒の資格も取得できるコースも用意しています。『明日のために、未来のために。』をモットーに、情熱溢れる教職員が日々生徒に向かい合い、一人ひとりの夢を叶えています。理事長の大久保さんは、2018年、２代目理事長に就任し、創業の精神を受け継ぎながら、新しい時代の専門学校の姿を創るべく学校運営をされています。今回、RUFT調査によってコミュニケーションの実態を明らかにされた目的と実施後の感想をお伺いしました。

コミュニケーションを意識して経営しています。

―大久保理事長が、RUFTエンゲージメント調査をされたきっかけを教えてください。

大久保様：UBDCグループは、大きく言うと、栃木県宇都宮市にある専門学校とケーブルテレビ局を母体とする企業グループです。専門学校は２校あり、情報系、ゲーム系、一般事務系、経営系、販売系、ホテル・ブライダル系、会計系、医療事務系、幼児保育系、公務員系、芸能系、スポーツ系、ファッション系、アニメ系、文芸創作系等、非常に広い分野を教育する総合専門教育機関です。大学Wスクールのコースも設けて、希望者には大学卒の資格も取れるようにしております。先代が創設し、私が２代目となります。地域の教育ニーズに合わせ、事業を拡大し、多くの卒業生を出しております。経営においては、コミュニケーションは強く意識しており、理事長になってからは、若手を中心に勉強会や食事会を重ねております。コロナによって、学校の運営そのものをどうしていくかを決断していかなければいけない困難な時期もありましたが、オンライン授業の仕組みを迅速に導入し、現在は支障なく運営できております。コミュニケーションについては、教職員の勉強会や研修も定期的に実施し、能力アップに努めております。このように、日頃から意識の高いコミュニケーションについて、一度、社員の実態を徹底的に可視化してみたいと思い、RUFT調査を実施しました。

ーなぜRUFT調査にしたのですか。

大久保様：生徒と向き合う専門学校の仕事は、コミュニケーションが命です。コミュニケーション能力を非常に重要視しています。先に述べましたように、専門の講師を呼んで、教職員にはコミュニケーション研修も行っております。自分としては、教職員が実際にコミュニケーションについて満足しているのか、教育の仕事にやりがいを感じているのか、これらの点を一度調査してみたいと考えていました。RUFTは、コミュニケーションを多面的に分析する専門の調査分析ノウハウを持っています。更に、コミュニケーションに加えてエンゲージメントも計測でき、エンゲージメントを高めるコミュニケーションのあり方についても独自のノウハウがあります。このような観点からＲＵＦＴ調査を実施することにしました。

ー調査の進め方はどうでしたか。

大久保様：調査は、インタビューとアンケート調査の２種類でした。初めに、私と、長年本校の経営に携わる専務理事の2名がインタビューを受けました。私からは、自分のコミュニケーションに対する思いと、理事長になってから進めてきた具体的なアクションを説明しました。コロナによって、オンライン会議の仕組みを導入したことは先にお話ししましたが、このことにより、私が教職員と直接コミュニケーションする仕組みができました。これまで以上に教職員との距離感は近くなったと思います。特に30代の教職員はダイレクトに私とコミュニケーションできるようになり、オープンな雰囲気が醸成されつつあると思います。その後に実施されたアンケート調査は、専門学校の教職員全員から回答を回収することができました。RUFTからは、こんな短期間に全員のアンケート回答が得られる組織は珍しいと言われ、教職員全員が将来を真剣に考えている組織と褒められました。今回の調査を前向きにチャンスとして捉え、会社の変革に積極的に意見をいいたいという教職員の気持ちの表れと感じました。

実態が本当によく表れた結果でした。

ー調査結果の内容はどうでしたか。

大久保様：私と専務理事の２名でRUFTからの調査報告会にて、報告書の内容説明を受けました。自分たちが予想していた通りの結果であると、二人ともその場で合点がいきました。社員の様々な場面におけるコミュニケーションが、8つの軸で点数付けされ、課題と優先順位が確認できました。具体的には、会社全体の状況や情報の社員への伝達と、コロナの状況なので仕方がないことですが、横のコミュニケーションの活性化の２点に改善の余地がありそうだと分かりました。エンゲージメントについては、専門性の高い仕事であること、教師というやりがいのある仕事であることから、他社と比較して高い数値となりました。RUFTからは、教職員全体の中で、点数の高い群と、低い群に分けた分析結果も提示され、どこから手をつけるべきかが分かりました。属性分析では、勤続年数の違いによって点数の差が顕著であることがわかりました。これは、本校は、中途採用、転職者が多いため、年齢ではなく、むしろ勤続年数がキーな要素と理解できました。今後のアクションを考える上で、重要なメッセージです。

ー教職員さんの声を読まれてどうでしたか。

大久保様：RUFTからは、教職員の生の声の報告もありました。匿名調査ですので、誰が何を言ったかはわからない仕組みですが、全員から率直な意見が寄せられました。ひとつ１つが自分達経営陣にとっては、とても貴重な情報です。自分達が気付いていないことも多く、そんなことを考えている人もいるのかと発見することも多かったです。将来を担う管理職についても、彼らに業務面で任せている部分、任せていない部分があることの影響が、調査結果に如実に表れていました。多面的な報告内容により、自分達の考えの正しさや、今後の組織運営において自分達が進む方向が見えてきました。オンライン会議システムについても、総じて好評であり、システム導入によって生産性の向上があったと回答する教職員が多かったです。システムの導入については、コロナによる影響で事業運営の先行きが見えなくなった状況において、自分が率先して導入を決めたのですが、そのことについても、自分のリーダーシップについて社員の評価が高かったことは嬉しかったです。

一体感のある力強い組織を作りたいですね。

ー調査結果によって次にどのようなアクションをとりますか。

大久保様：自分と専務理事がこの２年間に議論を重ねてきた課題が、今回の調査で明確になりました。自分たちが課題だと感じていることが数値で証明されました。自分たちが行ってきたコミュニケーションを重視した経営の方向性が間違っていないこともはっきりしました。教職員全員は、私たちが大切にしている行動基準をきちんと理解し行動してくれています。今後は、新しいUBDC像を打ち出しながら、将来の幹部社員、いわゆるミドル層を育成していきます。企業として、人として、より発展、成長できる組織に変革していきたいと思います。若手を含めた教職員の意見をオープンに広く聞きながら、議論をし、アクションしていきたいと思います。今回、横のコミュニケーションの不足を解消することの重要性も再認識しました。教職員が、お互いを良く知り、一体感をもって、仕事に励めるような職場作りも行っていきたいと思います。

ー最後にRUFT調査に何かメッセージはありますか。

大久保様：調査によって、自分達の組織を客観的に見ることができたことは大きかったと思います。調査結果は、組織の中で共有できる部分は共有し、全員で問題意識を高めていきたいと思います。このような調査は、組織を変容させる目的で行います。やりっぱなしにせず、経営陣でよく議論して、具体的なアクションに落としていきます。その意味で、いい材料、内容の濃い報告書を頂きました。本校は未来ある若者のための教育機関です。教育の現場を預かる者として、自分達が前向きに、前進、努力していき、成長していくことが、生徒にいい影響を与え、人間性の涵養につながります。教職員一丸となって、活力ある生徒を育て、彼らの夢を叶えたいと思います。RUFT調査は、自分達のやるべき方向について大きな指針を与えてくれました。

ー本日は、ありがとうございました。